「配偶者の介護を続けているけれど、自分も体が辛くなってきた」「毎日疲れて、気持ちが沈んでばかりいる」「いつまで続くのか不安で、夜も眠れない」
老老介護を続けている方の多くが、こうした身体的・精神的なストレスに悩んでいます。介護する側も高齢であるため、体力的な限界と心理的な負担が同時に押し寄せてくるのです。
この記事では、老老介護特有のストレス要因を神経心理学的な視点も交えて解説し、介護うつや共倒れを防ぐための具体的な対処法をお伝えします。あなたの心と体を守りながら、持続可能な介護生活を送るためのヒントが見つかるはずです。
老老介護とは。増加する背景と現状
老老介護とは、介護する側と介護される側の両方が65歳以上の高齢者である状態を指します。さらに、両者ともに75歳以上の場合は「超老老介護」と呼ばれています。
老老介護世帯の割合は6割を超えている

厚生労働省の「国民生活基礎調査」によると、在宅介護を行っている世帯のうち、介護者・被介護者ともに65歳以上の老老介護世帯は約63.5%に達しています。つまり、在宅介護の3組に2組が老老介護という状況です。
さらに注目すべきは、両者ともに75歳以上の超老老介護世帯が35.7%を占めている点です。介護者自身が後期高齢者であり、身体機能の低下や持病を抱えながら介護をしているケースが3割以上存在するのです。
この数字は年々増加しており、今後も高齢化の進行とともに老老介護世帯は増え続けると予測されています。
老老介護が増加している社会的背景

老老介護が増加している背景には、複数の社会的要因が絡み合っています。
平均寿命と健康寿命の差が最も大きな要因です。男性では約8.84年、女性では約12.35年もの間、何らかの介護が必要な状態が続きます。介護が始まった時点で介護者が50代だったとしても、10年以上介護が続けば60代後半から70代になり、老老介護へと移行していくのです。
核家族化と少子化も大きく影響しています。親世帯と子世帯が離れて暮らすケースが増え、高齢の親を遠方から支援することが困難になっています。また、子どもの数が減ったことで、介護を分担できる兄弟姉妹も少なくなりました。
晩婚化により、親の介護が必要になる時期に子ども世代が育児や教育費負担の真っ只中にいるケースも増えています。仕事と育児に追われる中で親の介護まで担うことは現実的に困難であり、結果として配偶者同士の老老介護になりやすいのです。
経済的な理由も見逃せません。介護サービスを利用するには一定の費用がかかりますが、約3割の高齢者が「家計にゆとりがなく心配である」と回答しています。経済的な余裕がないため、家族だけで介護を抱え込まざるを得ない状況があります。
認認介護という更に深刻な状況

老老介護の中でも特に深刻なのが「認認介護」です。これは、認知症の高齢者が認知症の高齢者を介護している状態を指します。
要介護が必要となった主な原因の第1位は認知症であり、老老介護世帯においては両者ともに認知症を発症しているケースも珍しくありません。
認認介護では、介護者自身が記憶障害や判断力の低下を抱えているため、薬の飲み忘れや飲みすぎ、火の不始末、徘徊時の対応困難など、安全面でのリスクが極めて高くなります。
また、周囲の人が気づきにくいという問題もあります。本人たちに自覚がないため、助けを求めることもなく、孤立したまま危険な状態が続いてしまうのです。
老老介護のストレスが心身に与える深刻な影響
老老介護特有のストレスは、介護者の心と体に深刻なダメージを与えます。単なる「疲れ」ではなく、医学的・心理学的に説明できる複合的な負担なのです。
健康生成力(SOC)の低下が招くストレス増幅

老老介護のストレスを理解する上で重要なのが、SOC(Sense of Coherence:健康生成力)という概念です。これは、ストレスに対処する能力を示す指標であり、次の3つの要素から成り立っています。
SOCを構成する3つの要素
把握可能感:状況を理解し予測できると感じる能力
処理可能感:困難に対処できると感じる能力
有意味感:その行動に意味があると感じる能力
研究によると、老老介護者のSOCが高いほど生活満足度が高く、介護負担感も低くなることが分かっています。しかし、高齢による身体機能の低下、社会的孤立、介護の長期化などにより、SOCは徐々に低下していきます。
SOCが低下すると、同じ介護負担でもストレスを強く感じるようになり、うつ傾向や精神的健康度の低下が顕著になります。つまり、ストレス対処能力が失われることで、ストレスがさらに増幅される悪循環に陥るのです。
介護者と被介護者の相互ストレス影響

老老介護では、介護者のストレスが被介護者の抑うつを誘発し、逆方向の影響も存在するという双方向の悪循環が確認されています。
介護者がイライラしたり不均衡なケアをしたりすると、被介護者は不安や抑うつを感じます。一方、被介護者の抑うつ状態や認知症の周辺症状(暴言・徘徊など)は、介護者のストレスをさらに高めます。
この相互作用は、研究では56.7%の説明率を持つとされており、両者の心理状態が密接に影響し合っていることが科学的に証明されています。
特に認知症介護では、記憶障害や見当識障害といった中核症状に加え、徘徊・幻覚・不眠・暴言暴力などの周辺症状が介護者の精神的負担を大きくします。献身的な介護に対して感謝を示してもらえず、むしろ罵声を浴びせられることで、虚しさや孤独感が増していきます。
精神的負担が身体的負担を上回る現実

老老介護では、精神的負担が身体的負担を大きく上回るという特徴があります。調査では、精神的負担を感じる介護者が42.9%であるのに対し、身体的負担を感じる介護者は25.2%でした。
身体的負担は具体的で対処法も明確ですが、精神的負担は目に見えず、本人も周囲も気づきにくい特性があります。以下のような精神的負担が日々蓄積していきます。
これらの精神的負担が長期間続くと、睡眠障害、食欲不振、意欲低下などの身体症状として現れ、最終的には「介護うつ」へと発展していくのです。
介護うつとは。老老介護で発症しやすい理由
介護うつとは、介護を原因として発症するうつ病のことです。老老介護では、介護者自身の加齢による脆弱性が加わるため、介護うつの発症リスクが特に高くなります。
介護うつの具体的な症状

介護うつの症状は、一般的なうつ病と同様ですが、介護という明確な原因があるため、その原因を取り除くことで改善や予防が可能という特徴があります。
以下のような症状が2週間以上続く場合は、介護うつの可能性が高いと考えられます。
介護うつの主な症状
食欲不振・体重減少
不眠・早朝覚醒・睡眠の質の低下
気分の落ち込み・憂うつ感
何をしても楽しめない・興味がわかない
疲労感・倦怠感が続く
集中力・判断力の低下
自分を責める・無価値感
死について考える
特に注意すべきは、介護者本人が症状を隠そうとする傾向があることです。「家族のために頑張らなければ」という責任感から、不調を訴えずに我慢してしまい、症状が進行してから初めて周囲が気づくケースが多いのです。
介護うつになりやすい人の特徴

介護うつは誰にでも起こり得ますが、特に以下のような性格や傾向を持つ人は注意が必要です。
責任感が強い人は、「自分がやらなければ」と考えて他人に頼ることができず、一人で抱え込んでしまいます。辛い状況でも自力で乗り切ろうとして、自分を追い詰めてしまうのです。
完璧主義の人は、すべてを完璧にこなそうとして自分のことを後回しにし、理想通りにできない自分を責めて落ち込みます。適度な手抜きが苦手で、常に自分を追い込んでしまいます。
真面目で几帳面な人も要注意です。介護を義務と捉えすぎて、負担を減らすことに罪悪感を抱いてしまい、限界まで頑張り続けてしまう傾向があります。
相談できる相手がいない人は、孤独感や孤立感が強まり、ストレスを発散する機会がありません。周囲に助けを求められない環境にいる人は、特に危険です。
介護うつが引き起こす深刻なリスク

介護うつを放置すると、介護者自身の健康が損なわれるだけでなく、虐待や介護放棄、最悪の場合は介護心中や介護殺人といった悲劇的な事態を招く可能性があります。
実際、家族介護者の34%が虐待切迫感を抱えているというデータもあります。精神的に追い詰められた状態では、冷静な判断ができなくなり、取り返しのつかない行動に出てしまうリスクが高まるのです。
また、介護者が倒れてしまえば、被介護者のケアも継続できなくなり、両者ともに共倒れという最悪の状況に陥ります。
【老老介護のストレス、一人で抱え込んでいませんか?】
老老介護の共倒れを防ぐ具体的な対処法
老老介護の共倒れを防ぐためには、介護者自身の健康を守ることが最優先です。「家族のために」という思いは大切ですが、介護者が倒れてしまっては元も子もありません。
介護保険サービスを積極的に活用する

介護保険サービスの利用は、老老介護の負担軽減に最も効果的な方法です。要支援・要介護認定を受ければ、1割負担(所得により2~3割)で様々なサービスを利用できます。
訪問介護(ホームヘルプ)では、入浴・排泄・食事などの身体介護や、掃除・洗濯・調理などの生活援助を受けられます。特に身体的負担の大きい入浴介助や排泄介助をプロに任せることで、介護者の負担は大幅に軽減されます。
通所介護(デイサービス)を利用すれば、日中の数時間、被介護者が施設で過ごす間に、介護者は自分の時間を持つことができます。買い物や通院、趣味の時間など、介護から離れてリフレッシュする貴重な機会になります。
短期入所生活介護(ショートステイ)は、数日から1週間程度、被介護者を施設に預けられるサービスです。介護者が体調を崩した時や、冠婚葬祭などで家を空ける必要がある時に利用できます。定期的に利用することで、介護疲れを予防する効果もあります。
地域包括支援センターに相談する

地域包括支援センターは、高齢者とその家族の総合的な相談窓口です。介護に関することだけでなく、健康、医療、福祉、生活全般について無料で相談できます。
「介護が辛い」「サービスの使い方が分からない」「経済的に余裕がない」など、どんな悩みでも受け止めてくれます。専門知識を持った相談員が、あなたの状況に応じた適切なアドバイスや支援を提供してくれます。
地域包括支援センターは各市区町村に設置されており、担当地域が決まっています。お住まいの地域を担当するセンターは、市区町村の窓口やホームページで確認できます。
初めて相談する際は、電話で予約を取ってから訪問するとスムーズです。訪問が難しい場合は、電話相談や自宅への訪問相談も可能です。
かかりつけ医を持ち、定期的に健康管理を行う

老老介護では、介護者自身の健康管理が極めて重要です。高齢者は体調が悪くても我慢してしまう傾向があり、気づいた時には症状が悪化しているケースが少なくありません。
信頼できるかかりつけ医を持ち、定期的に健康状態をチェックしてもらいましょう。小さな不調でも気軽に相談できる関係を築いておくことが大切です。
特に、睡眠障害、食欲不振、慢性的な疲労感、気分の落ち込みなどが2週間以上続く場合は、早めに医師に相談してください。介護うつの初期症状である可能性があります。
また、被介護者だけでなく、介護者自身も年に1回は健康診断を受けることをお勧めします。介護に追われて自分の健康を後回しにしがちですが、定期的なチェックで病気の早期発見につながります。
介護を一人で抱え込まない工夫

「家族のことは家族で」という考え方は、老老介護においては危険です。介護は一人ではできないという前提で、周囲の力を借りることが必要です。
離れて暮らす家族がいる場合は、定期的に状況を共有し、できる範囲でサポートしてもらいましょう。直接的な介護ができなくても、経済的支援、電話での話し相手、定期的な訪問など、様々な形でのサポートが可能です。
近隣住民や友人との関係も大切にしましょう。日頃から挨拶を交わし、つながりを持っておくことで、いざという時に助けを求めやすくなります。自治体によっては、民生委員や地域のボランティアが高齢者の見守りを行っている場合もあります。
介護者の会や家族会に参加することもお勧めです。同じ立場の人たちと悩みを共有することで、孤独感が和らぎ、具体的な対処法のヒントも得られます。

「弱音を吐いてはいけない」と思わないでください。辛い時に「辛い」と言えることが、介護を続けるための大切な力になるんですよ。
自分の時間を意識的に確保する

介護に追われる日々の中で、自分自身のための時間を確保することは贅沢ではなく必要不可欠です。介護者が心身ともに健康でいることが、長期的に介護を続けるための基盤になります。
デイサービスやショートステイを利用している間に、趣味の時間を持つ、友人と会う、美容院に行く、映画を観るなど、自分が楽しめることをしてください。罪悪感を持つ必要はありません。
毎日少しずつでも構いません。朝のコーヒータイム、夜の入浴時間、好きな音楽を聴く時間など、「介護者」ではない「自分自身」に戻れる時間を意識的に作りましょう。
適度な運動も効果的です。散歩やストレッチなど、無理のない範囲で体を動かすことで、ストレス発散になり、睡眠の質も向上します。
施設入居も視野に入れた選択肢の検討
在宅介護を続けることが困難になった場合、施設への入居も前向きに検討すべき選択肢です。「施設に入れるのは可哀想」「最後まで家で看取りたい」という思いは理解できますが、共倒れになってしまっては本末転倒です。
施設入居は「諦め」ではなく「最善の選択」

施設入居は、介護を「諦める」ことではありません。むしろ、プロの手を借りることで、より質の高いケアを提供できるという選択です。
特に認知症が進行した場合や、医療的ケアが必要になった場合、24時間体制での見守りが必要な場合などは、家族だけでの対応には限界があります。施設では専門的な知識と技術を持ったスタッフが対応するため、安全性も確保されます。
また、施設に入居することで、介護者の心身の負担が軽減され、「介護者」ではなく「家族」として向き合えるようになります。面会の時間を穏やかに過ごせるようになり、関係性が改善するケースも多くあります。
施設の種類と費用の目安

高齢者向けの施設には様々な種類があり、それぞれ特徴や費用が異なります。
特別養護老人ホーム(特養)は、要介護3以上の方が対象の公的施設です。費用は比較的安く、月額6~15万円程度ですが、待機者が多く入居まで時間がかかることがあります。
介護老人保健施設(老健)は、病院と自宅の中間的な施設で、リハビリを重視しています。在宅復帰を目指す方向けで、費用は月額8~15万円程度です。
有料老人ホームは、入居一時金と月額利用料が必要な民間施設です。サービス内容や設備が充実していますが、費用は施設によって大きく異なります。
グループホームは、認知症の方が少人数で共同生活を送る施設です。家庭的な雰囲気の中で、できることを自分で行いながら生活します。
経済的な理由で施設入居が難しい場合は、地域包括支援センターや市区町村の窓口で相談してください。低所得者向けの減免制度や、利用できる公的支援について案内してもらえます。
老老介護のストレスは専門家への相談が心の負担を軽くする
老老介護のストレスは、一人で抱え込むには重すぎる問題です。専門家に相談することで、客観的なアドバイスを得られ、気持ちも整理されていきます。
介護うつが疑われる場合は医療機関へ

食欲不振、不眠、気分の落ち込みなどの症状が2週間以上続いている場合は、精神科や心療内科のある医療機関を受診してください。
介護うつは、適切な治療を受けることで改善が期待できる病気です。薬物療法、精神療法、そして何より「介護から一時的に離れて休養する」ことが治療の基本になります。
「病院に行く時間がない」「自分のことより介護が優先」と考えがちですが、介護者が健康でなければ介護は続けられません。自分の健康を守ることが、結果的に被介護者のためにもなるのです。
オンライン相談サービスの活用

「相談したいけれど、外出する時間がない」「匿名で相談したい」という方には、オンラインの相談サービスが便利です。
専門相談員は医療・介護制度に精通しており、あなたの状況に応じた具体的なアドバイスを提供します。
夜の時間帯にも対応しているため、日中は介護で忙しい方でも利用しやすくなっています。一人で悩み続けるよりも、専門家のサポートを受けることで、心の負担は大きく軽減されます。
老老介護のストレスと向き合う:まとめ
老老介護のストレスは、介護者の加齢による脆弱性と介護負担が重なり合い、心身に深刻な影響を与える複合的な問題です。
健康生成力(SOC)の低下により、同じ介護負担でもストレスを強く感じるようになり、介護者と被介護者の間で悪循環が生じます。精神的負担が身体的負担を上回り、放置すれば介護うつや共倒れという深刻な事態を招きます。
しかし、適切な対処法を知り、実行することで、ストレスは軽減できます。介護保険サービスの積極的な活用、地域包括支援センターへの相談、かかりつけ医による健康管理、周囲への協力依頼、自分の時間の確保など、できることから始めてください。
介護うつの症状が2週間以上続く場合は、迷わず医療機関を受診してください。専門家のサポートを受けることで、あなたの心と体を守りながら、持続可能な介護生活を送ることができます。
「家族のために頑張らなければ」という思いは尊いものですが、介護者であるあなた自身の人生も大切です。一人で抱え込まず、周囲の力を借りながら、自分らしい生活を取り戻していきましょう。
さいごに。介護の悩みが消えないあなたへ
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そこに足りないのは「今後どのように行動していくべきか」というあなた自身の判断軸です。
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